なぜFPに保険相談するのがい一番いいのか

生命保険について相談したいとき、どのような方法があるかわからない人が多いと思います。最近では、フィナンシャルプランナーに相談する方法が利用されています。

金融関係の資格を持っているフィナンシャルプランナーは、生命保険などに関しても高い専門知識を持っているプロでもあります。ですから、生命保険に関する相談ごとがあるという場合には、フィナンシャルプランナーに相談してみてはいかがでしょうか。

自分一人で保険を決めて何の中身の確認もせずに契約してしまう人も中には多くいらっしゃいますが、それだと現在加入している保険は自分に合っていない人がほとんどではないでしょうか。

今の自分にとって必要な保障内容になっている生命保険に加入しましょう。自分にとって今、どのような保障が適切なのか、その生命保険はどの保険なのかなど、いろいろ相談してみましょう。

生命保険を相談するとき、家族の構成や年齢などを聞かれます。そのデータをもとに、自分に合ったプランを作成してくれる生命保険会社もたくさんありますので、是非、相談してみましょう。

主契約と特約について

主契約と特約が、生命保険を検討するときに気になるポイントです。生命保険を検討してみたものの良くわからないと言う方は主契約と特約が理解できていないのかもしれません。

生命保険の本体部分とも言えるのが主契約です。定期保険や養老保険など様々な形があっても、突き詰めると主契約は生命や傷病などによる損害の保障だとわかることができます。

たとえば、「死亡した場合に１０００万円の保障が受けられます。」といった部分が生命保険の主契約部分と考えればよいでしょう。

それに対して特約とは、主契約に追加することのできるものです。生命保険の保証内容をより充実させるために用いられる部分、それが特約を考えて良いです。

特約も様々なものが用意されているので、利用すれば主契約以外でも多くの保障を受けられます。特約として提案される入院保障やがん保障が多くの生命保険にあります。

生命保険のいろいろなデータ

生命保険の加入を考えるとき、「みんなはどんな保険に入っているのだろう」などと思ったことはありませんか。他の人はどのくらいの保険料をはらっているのか、いくらくらいの生命保険に加入しているのか。

など、プライベートな内容なのでなかなか聞けませんよね。気になる生命保険のデータを参考としてご紹介いたします。

生命保険の一般的なデータとして最初に気になるポイントが、どのくらいの生命保険に加入しているかということだと思います。「平成2４年度生命保険に関する全国実態調査」について、生命保険文化センターが調査結果を出しており、

年収のほか、年齢や保険加入者の性別などにより異なりますが、平均的には死亡保険金として約2760万円が受け取れる生命保険に入っています。対する年間の保険料の平均は４１．５万円になります。

保険料の支払額や死亡時の保険金はたいへん気になりますが、重要なことは、自分を含む家族にとってどれぐらいの保障額が生活するために必要か、その保障額に対していくらの保険料が必要かということです。

保険会社の格付けとは

生命保険の格付けという言葉があります。これは、生命保険を選ぶときに使いますが、端的に言えば、生命保険会社の総合評価のランキングです。これは、保険会社が発行している社債が、適正に行われているかを表したものです。

ランクとしてはAA、BBBなどのアルファベットを用いた記号でランク付けしています。この格付けは、その生命保険会社が、これから、きちんと保険金を払っていけるのかどうかを推測する貴重なデータになりますので、

生命保険を選ぶ際には、必ず格付けを確認しておく必要があります。でも、この格付けは、絶対的な決め手になるわけではありません。

なぜなら、格付けを行っている会社はいろいろあり、会社ごとに評価が異なるからです。また、経営状態なども調査した時点によって違いがでます。

あくまでも生命保険の格付けは参考程度にするようにして、ランクを見るならいくつかチェックしておくといいかもしれませんね。スタンダードプアーズといった会社や、ムーディーズといった会社が、生命保険の格付けを行っている会社として知られていますから、参考にしてみるといいでしょう。

生命保険選びのポイントの一つとして、ランクを確認して、将来きちんと支払ってもらえるかどうか確認しましょう。

定期付き終身保険について

「定期付終身保険」は生命保険のひとつで、日本で人気の商品があります。終身という言葉から、貯蓄型の終身保険と見る人も多くいるようです。万が一そう考えている人は、もう一度調べるようにしましょう。

商品名が定期付終身保険なので、貯蓄型のように見えますが、実際は、支払った保険料の10%～20%が解約返戻金として戻ってくる程度です。そのほかの部分は掛け捨てとなるので注意が必要です。

また、定期保険部分をある一定期間毎に更新され、その更新に際し保険料が上昇します。保険料上昇分を支払えなくなると保障額を下げるしかありません。

貯蓄のために定期付終身保険に加入した人は、見直した方がよいかもしれません。商品によって、契約時の保障額が維持されるわけではないのです。

年齢により、大きく保障額が減少するケースもありますから、このような変化に注目して、内容を確認してみましょう。

保証額がいったいいくらあればいいのか？

生命保険の多くの加入者が、加入の目的を家族の生活保障としていると思われます。一家の主は、もし、自分に万が一のことがあったとしても、残りの家族が生活に困らないような生命保険を探すと思います。

すなわち、必要な保障額は、残りの家族が将来生活に困らない額と言えます。残された家族が今後十分な生活ができるための必要な保障額とは、「遺族の生活費+各種経費-収入見込み額」でおおよそ計算できます。

遺族生活費とは、末子が独立するまでの家族生活費と、末子が独立した後の配偶者の生活費です。末子が独立するまでに必要な家族の生活費としては、現在の7割程度、配偶者の生活費は現在半分程度が必要になります。

この生活費に加えて住宅の修繕費や子供の教育費が必要です。学費は子供ひとりにつき、生まれた時点で1300万円～私立大学入学時点で500万円がおおよそ必要と言われています。

そして、これらの合計から収入見込み額を引いて求めます。収入見込み額は、夫婦共働き世帯・残された家族が働ける・遺族年金がもらえる・貯蓄額などの環境により異なります。

生命保険について

生命保険にご加入の方、もしくは検討している方には、大切な家族を守るためという人も多いと思います。ご自身の他に、良い生命保険はご家族を守る備えとしても利用することができます。

現在の日本では約８割の方が何かしらの生命保険を契約していると言われています。どのような生命保険がこれほど多くの方に利用されているのでしょう。

最も求められている現在の生命保険の役割は、万が一の備えだと思います。生命保険にご加入する理由は死亡や病気・ケガなどの備えとして、という方も多いはずです。

病気や怪我など、予想の出来ない事態に見舞われる可能性は誰にだってあります。このような事態が実際に起こるかどうかはわかりませんが、一度起きてしまうと大きなお金が必要になるので、万が一の備えとして生命保険が利用されているのです。

また、生命保険は、将来必要となるお金を準備する手段として利用することもできます。